災害続きの現在、大仏建立や遷都で国を鎮める？　その費用は？

災害続きの現在、大仏建立や遷都で国を鎮める？

奈良時代に、聖武天皇天変地異・大地震・干ばつ・疫病（天然痘）が多発し、様々な事象が相次いで起こった際に、聖武天皇はそれらを鎮めるため天平13年（741年）には国分寺建立の詔を、天平15年（743年）には東大寺盧舎那仏像の建立の詔を出し、大仏を建立することで国を鎮めようとしました。

日本では、東北の大地震や火山の噴火、堤防の決壊による水害、原発事故など大きな事故や災害が相次いで起こっていることから、半分冗談、半分本気とも思える「大仏建立」の意見が盛り上がっています。

大仏建立しかないという意見

インターネット上の一部では、もう大仏建立するしかないという意見で盛り上がっています。

電車の中で女子高生たちが「関東に震度５の地震が来たり、川の氾濫があったり、噴火したり・・・天災が起こりすぎてるから大仏建立をした方がいいよ」って真面目な顔して話し合ってててワロタ。

— ツイ子さん (@tuiko_san) September 14, 2015

オリンピックを中止にして大仏を建立しよう

— 紙袋男 (@Qjawa_san) June 30, 2015

ついでに改元と奠都もしましょう。

— にの (@NNMY_29) June 30, 2015

大仏と改元と遷都とあと何ができる。

— Charlotte Elizabeth (@kozawa) June 30, 2015

大仏建立が人民の総意となりつつある

— むし (@neenau) June 30, 2015

大仏建立の費用は？

では、実際に大仏を建立するとどれぐらいの費用が掛かるのか？

大学教授が資産した大仏建立した場合の試算は約4657億円だそうだ。ちなみに2020年（平成32年）に開催される2020年東京オリンピックのメイン会場である新国立競技場の建設費は2012年のコンペ時点の予算が1300億です。意外と高いのか安いのかわかりませんが、現在に建立して国家の大事業となりそうです。

752年に開眼供養が行われた東大寺の大仏と大仏殿の創建時の建造費が、現在の価格で約4657億円に上るとみられることが4日分かった。関西大(大阪府吹田市)の宮本勝浩教授(理論経済学)らが試算した。原材料費については、大仏に使った精錬銅約500トンや大仏殿の柱材用の丸太84本などを中心に約3363億5000万円。建造に携わった人だけで延べ260万人以上とされる人件費を約1292億円、住居費を約1億7000万円と積算した。

東大寺の大仏4657億円 – 現在価格で費用を試算 経済 奈良新聞WEB　より引用

遷都した場合の費用は？

また過去の日本では、災害等が多く起こった場合も大仏建立と同じ様に「仏教の鎮護国家思想」から、都を他の都市に移す遷都が何回か行われていました。現在の日本の首都である東京から他の都市へ遷都した場合はどれくらいかかるのでしょうか。

国会等の移転ホームページ – 国土交通省 によると国会等移転審議会試算では、施設整備費8兆6,000億円、基盤整備費2兆5,000億円、用地取得費9,000億円、広域交通インフラ整備費3,000億円の費用が掛かり、最大となるケースの試算合計は12兆3千億円となるようです。とんでもない費用ですね。

流れを変えるために改元を行う。

現在は、元号を変更（改元）は天皇の在位期間を基準に定められ、憲法により皇位の継承があった場合に限り元号を変更することが定められていますが、昔の日本では悪いことが続いた場合や良いことが起こった場合も天皇陛下が在任中であっても改元することがありました。

ただし昔は、凶事にあたってその影響の断絶を願って改元する、災異改元があった。応仁、文明、弘治、元亀、天正、慶長、万治、寛文、延宝、宝永、寛政、天保、弘化、安政、万延、慶応はすべて災異改元がきっかけで誕生した元号である。

改元はいかが？- 世捨て人の独り言　より引用

憲法を改正するのが大変そうですが、改元する方法は費用は掛からずに様々な経済効果が期待でき一石二鳥なのではないでしょうか。